求人を出しても応募が来ない、面接まで進んでも辞退されてしまう、採用できても早期離職につながってしまう。採用担当者なら、一度は経験したことがある悩みではないでしょうか。
他社は問題なく即戦力人材を増やせているのに、なぜ自社だけうまくいかないのか。実は多くの企業が同じような課題に直面していますが、これには明確な原因と解決策が存在します。
本記事では、即戦力採用に失敗する企業の共通点を分析し、採用成功のための具体的な手法と人材を見極めるポイントをお伝えします。企業成長に不可欠となる即戦力の人材確保に向け、何に取り組むべきかが明確になりますので、ご参考にしてみてください。
即戦力人材が採れない企業によくある5つの原因
即戦力採用がうまくいかない企業を見ていると、実は共通したパターンがあることがわかります。
- 求めるスキル・経験が市場に対して過剰
- 求人票が“自社都合”で魅力が伝わっていない
- 給与/待遇が市場水準とズレている
- 採用プロセスが長く競合に先を越されている
- 企業ブランディング/情報発信が弱い
一つずつ解説していきますので、まずは自社に当てはまる項目がないかチェックしてみてください。
原因(1)求めるスキル・経験が市場に対して過剰
「即戦力になる人材を採用したい」という気持ちが強すぎて、現実にはほとんど存在しない理想の人物像を描いてしまうケースがよくあります。
例えば「10年以上の経験があって、AもBもCもできる人」といった具合に、複数の専門スキルを同時に求めてしまうパターンです。結果として、中途採用市場にほぼ存在しない条件になってしまい、応募者が集まらないばかりか、採用の長期化、コスト増加などにもつながりかねません。
大切なのは、求める要件に優先順位をつけることです。「絶対に必要なスキル(MUST要件)」と「入社後に覚えてもらえばいいスキル(WANT要件)」を分けて考えることで、より現実的な採用要件を設定できます。市場調査をして現実的な人材要件に見直すことで、応募者数も採用成功率も大幅に改善できるでしょう。
原因(2)求人票が"自社都合"で魅力が伝わっていない
「営業職募集、やりがいのある仕事です」といった求人票をよく見かけますが、転職を検討している方にとって、これだけでは具体的な魅力が伝わりにくいのではないでしょうか。
実際の担当業務および具体的なミッション、どのような成長機会が用意されているか、職場・チーム構成や雰囲気など、転職者が本当に知りたい情報が不足しているケースも少なくありません。これらの情報が非公開になっている場合、応募者は入社後の自身の姿をイメージできず、不安を感じ応募を躊躇してしまう可能性も高まります。
応募者目線で情報を整理し直すことで、応募率の向上だけでなく、企業が求める人材からの応募も増やすことができるでしょう。業務内容を数値で示したり、社員インタビューを掲載するなど「転職者が重視するポイント」を意識した求人票作りが、採用成功の鍵となります。
原因(3)給与・待遇が市場水準とズレている
「うちの給与は適正だ」と思っていても、実際に他社と比べてみると相場より低いことがよくあります。優秀な人材ほど複数の選択肢を持っているため、待遇面で劣ると選んでもらえません。
まずは、転職サイトや求人情報、業界動向・傾向の分析などを参考に同業他社や同職種の給与相場を調査することが重要です。給与アップが難しい場合でも、福利厚生やリモートワーク制度、社員の成長を促す研修やキャリアパスを明確にするなど、給与以外の部分で差別化を図ることが有効となります。
限られた予算の中でも工夫次第で魅力的な条件を作ることは可能ですので、まずは「総合的な待遇パッケージを見直す」、「他社よりも優位性が高い採用条件を整理する」などに取り組みましょう。
原因(4)採用プロセスが長く競合に先を越されている
選考に1ヶ月以上かけている場合、優秀な候補者が他社に流れてしまうケースが往々にしてあります。即戦力となる人材の市場価値は非常に高く、複数社から声がかかっていることが通常でしょう。
また中途採用市場において、転職者は「いかに早く、納得のいく形で次のキャリアを固められるか」を重要視しています。そのため、選考フローが長い企業よりも、スピード感のある選考を行う企業を優先する傾向もみられます。
「書類選考・一次面接を同日に実施する」「オンライン面接(Web面接)の積極的な活用をする」など工夫を行うことで、選考期間を2週間以内にすることが重要です。迅速な対応は「この会社は本気で採用したがっている」というメッセージにもなり、候補者の入社意欲向上にもつながります。
原因(5)企業ブランディング・情報発信が弱い
「会社のことを知らなかった」と候補者から思われる企業は少なくありません。特に中小企業の場合、どんなに素晴らしい会社でも、その魅力が転職市場に伝わっていないケースがよくあります。
事業内容やはたらく環境の良さだけでなく、ビジョンやミッション、社会貢献性などの具体的な魅力を発信していなければ、潜在的な候補者との接点を持つことができません。
自社の認知度を高め、即戦力となる候補者との接点を作るためには、「採用サイトのコンテンツの拡充」や「SNS(X、Facebook、Linkedlnなど)による情報発信」、「業界イベントやセミナーへの積極的な参加」が大切です。
こまめな情報発信を続けることで、企業価値や魅力を醸成することができ、ある一定の段階で「応募者が自然と集まる会社」に変わっていくことができるでしょう。
即戦力人材の採用を強化する6つの方法
即戦力人材の採用する際の課題が明確になったところで、次に具体的な解決方法を見ていきましょう。
採用プロセスの流れに沿って、実践的な6つの方法をご紹介します。
ペルソナ・ジョブ定義を見直す
まずは理想的な人物像を現実的に見直すことから始めましょう。
市場に存在する候補者の中から、本当に自社にフィットする人材を見つけられるよう「ペルソナ」と「ジョブ定義」を調整することが大切です。
具体的には、必須スキルと歓迎スキルをはっきり分けて、経験年数にも幅を持たせることが効果的です。入社後すぐの活躍を期待するだけでなく、その後のポテンシャルを重視した採用要件にすることで、応募者の層を広げることができます。
転職市場の動向や競合他社の採用要件も参考にしながら、現実的で魅力的な人材要件に見直していきましょう。より効果的なペルソナ設定を行うための実践的な手法は、以下で解説しています。
※あわせて読みたい:「採用ペルソナ作成ガイド|採用効率を大幅に向上させる実践的手法5つ」
求人内容を「候補者目線」に最適化する
転職を考えている人がどんな情報を求めているかを理解して、候補者にとって魅力的でわかりやすい求人票に改善することが重要です。
例えば、具体的な業務内容、成長の機会、将来のキャリアパス、職場の雰囲気、チームの構成など、「入社したらどんな感じになるのか」が想像できる情報を盛り込むことが効果的です。
転職者に直接アンケートを取ったり、面接で自社のフィードバックをもらったりして、継続的に求人内容を改善していくことで、応募率も応募者の質も向上させることができます。また結果的に、入社後のミスマッチや早期離職の対策にもつながるでしょう。
採用広報に注力し見つけてもらえる会社になる
採用力向上には“採用広報”に取り組むことも欠かせません。継続的に情報発信をすることで企業の認知度を高め、優秀な人材から「選ばれる会社」になることが重要です。
例えば、社員インタビューや事業紹介、職場の様子などを発信することで企業の魅力を可視化できます。また、SNSや業界メディアでの露出を増やしたり、技術ブログを書いたり、業界イベントで情報発信したりすることで、転職を考えている人との接点を広げることができるでしょう。
採用広報の取り組みは効果が現れるまでに時間がかかりますが、継続することで安定した候補者確保と採用コスト削減の両方を実現できる、とても効果的な手法です。採用広報を成功させるための戦略的なアプローチ方法についてはこちらをご覧ください。
※あわせて読みたい:「『採用広報』の効果とは?目的や手法、進め方につい徹底解説」
スカウト・ダイレクトリクルーティングを活用する
応募を待つだけでなく、企業側から積極的に候補者にアプローチするダイレクトリクルーティングを取り入れることも、即戦力人材を採用するうえで効果的です。
この手法では、まだ転職潜在層や他社で活躍している優秀な人材に直接コンタクトを取ることで、一般的な求人媒体では出会えない人材と接点を作ることができます。また、一人ひとりの状況やスキルに合わせパーソナライズされたメッセージなどで継続したアプローチができる点が特徴です。
そうすることで、候補者の転職意欲を高めることができ、直近の転職を検討していない潜在層であっても、長期的な関係を築いておくことで、最適なタイミングで自社を知ってもらうきっかけを提供できます。ダイレクトリクルーティングで成果を上げるためのコツやノウハウについては、こちらの記事で体系的に解説しています。
※あわせて読みたい:「ダイレクトソーシング(ダイレクトリクルーティング)とは?従来の手法との違いやメリット・デメリットなどを徹底解説」
※ダイレクトリクルーティングは、ビジョナル株式会社の登録商標です。
ジョブ型採用の導入
これまでの「とりあえず優秀な人を採用して、入社後に仕事を決める」メンバーシップ型採用から、「具体的な職務を明確にして、それに合う人を採用する」ジョブ型採用に転換することが効果的です。
具体的にどんな業務をするのか、どんなスキルが必要で、どんな成果を期待するのかを明確にすることで、求める人物像とのミスマッチを防ぐことができます。
また、専門性を重視した採用であるため、入社後すぐに活躍してもらえる人材を獲得でき、育成コストの削減効果も期待できるでしょう。ただし、市場価値に応じた適切な処遇を用意することも重要な要素となる点に注意が必要です。
面接対応スピード・意思決定を早める
選考プロセス全体のスピードを上げることで、優秀な候補者を競合他社に取られてしまうリスクを減らすことができます。
理想的なのは、面接日程を候補者の希望に合うようにすぐに(例えば24時間以内に)回答し、選考結果を翌日には連絡、最終面接から内定まで3日以内に短縮することです。
そのためには、「意思決定権者のスケジュールを事前に確保しておくこと」「評価基準を明確にしておくこと」が不可欠となります。スピーディーな対応は「この会社は本気で私を採用したがっている」というメッセージにもなり、候補者の入社意欲向上にも大きく貢献します。
即戦力人材を見極めるための評価ポイント
採用プロセスで最も重要になるのが面接での判断です。
せっかく良い候補者と出会えても、見極めを間違えてしまっては意味がありません。即戦力として活躍できる人材を正確に見極めるためのポイントを確認していきましょう。
面接官として身につけておくべき基本スキルや心構えについて学びたい方は、こちらの記事を参考にしてみてください。
※あわせて読みたい:「面接官に求められる4つの心得とは?主な役割や面接の進め方を解説!」
評価ポイント(1)過去の具体的な成果・役割を深掘りする
候補者の本当の実力を把握するためには、過去の業務でどのような成果を上げたのか、どのような役割を担っていたのかを詳細に確認することが大切です。
具体的な数値で示せる成果があるか、プロジェクトでどのような立ち位置にいたか、困難な状況でどう対応したかなど、具体的なエピソードを深く掘り下げることが重要です。
なお、曖昧な回答や大げさな話には注意が必要で、実際にどれくらい貢献したのかを定量的、定性的な側面から正確に評価することが求められます。複数の事例を聞くことで、一貫した能力があるか、成果を出すパターンがあるかを把握することができます。
評価ポイント(2)問題解決の過程を論理的に説明できるかをチェック
即戦力人材には、複雑な問題を分析して論理的に解決策を導く能力が欠かせません。
過去に直面した課題を「どう特定したのか」、解決に向けて「どのようなプロセスを組み立てたのか」、「実際に何を実行し、どのような結果になったのか」を体系的に説明してもらいましょう。その際、論理が飛躍していないか、感情的な判断に終始していないか、データや事実に基づいて冷静に分析できているかを見極めることが大切です。
いくつかのケーススタディを質問することで、問題解決能力に一貫性があるか、再現性があるかを評価することができるでしょう。候補者の本音を引き出し、能力を正確に見極めるための質問テクニックを習得したい方は、以下も併せてお読みください。
※あわせて読みたい:「面接で活用できるキラー質問例10選を紹介!そのポイントも解説」
評価ポイント(3)活躍するために必要なスキルが実際に使えているか確かめる
履歴書に記載されているスキルや面接時の説明だけでは、候補者が実務レベルで即戦力となるかを判断することは困難でしょう。
表面的な知識・スキルだけでなく、「実践的なスキル」がどのくらいの水準に達しているのかを確認することが欠かせません。そのためには、具体的な技術に関する質問をしたり、実務に近いケーススタディを持ち出すなどが効果的です。
実際に業務で使用するツールや手法について、どのような場面で、どのように活用した経験があるか、またどのような成果につながったのかを具体的に聞くことで、候補者の実力を正確に把握できます。
可能であれば、実技テストや課題に対応してもらうことで、客観的な評価を行うこともできるでしょう。併せて、過去に手がけた成果物の提出を依頼することで候補者のスキルレベルとアウトプット能力を確認することができます。
評価ポイント(4)自律的に動く姿勢や意欲を具体的な経験から判断
転職後、すぐに活躍できる人材には、指示を待つのではなく自ら課題を見つけ主体的に行動する姿勢が求められます。
面接の際には「過去の業務で主体的に取り組んだ改善活動」や「新しい提案とそのディレクションを行った経験」、「困難に陥った状況で、主体性を持って対応した経験」などを確認することが重要です。
例えば、「前職で、課題や困難に直面した際に自主的に改善に取り組んだ経験を教えてください。どのように進め、どのような成果につながりましたか?」といった質問で候補者の姿勢を掘り下げてみると効果的です。また、業務パフォーマンス向上に向けた学習や自己成長への意欲、変化への適応力なども併せて評価することが大切です。
具体的なエピソードを通じて、自律性と積極性を実際に発揮できる候補者かどうかを見極めることが、採用成功の鍵となります。
評価ポイント(5)リファレンスチェックの導入で客観的に評価する
候補者が話している内容を客観的に検証するため、前職の上司や同僚からの第三者評価(リファレンスチェック)を活用することも効果的です。
リファレンスチェックを行うことで、実際の業務での態度やチームワーク、成果を出す能力、人柄などを、複数の関係者から聞き取ることができます。
そうすることで、面接だけでは分からない普段のはたらきぶりや周囲とのコミュニケーションの取り方を確認でき、入社後のミスマッチやハレーションの抑制に大いに役立ちます。なお、リファレンスチェック実施の際は、必ず候補者の同意を得て適切な手順で行うことが求められる点に注意しておきましょう
※あわせて読みたい:「リファレンスチェック完全ガイド|採用活動への導入方法を徹底解説!」
丁寧なコミュニケーションで内定辞退を防ぐことが重要
即戦力となる人材は複数の企業から内定をもらっていることがほとんどです。そのため、内定後から入社に至るまでの期間における継続的かつ丁寧なコミュニケーションは、内定辞退を防ぎ、入社意欲を維持してもらうために欠かせません。
具体的なコミュニケーションとして「入社準備のサポート」や「職場のメンバーとの事前顔合わせ」「業務内容や役割を詳しく説明する」「質問にはすぐに答える」などが挙げられます。
メンバーとの面談、定期的なメールでの情報共有を行うことで、候補者が抱えている不安の解消を図るとよいでしょう。最後まで候補者に寄り添った対応を心がけることで、内定辞退のリスクを抑制し、入社後すぐに活躍できる関係構築が重要です。
即戦力人材の不足を補う代替施策
ここまで、即戦力人材の採用を強化する方法と面接時のポイントを解説しました。
しかしながら、即戦力となる人材は希少であるため、採用が難しい場合も考えられるでしょう。本章では、新規採用だけに頼らないアプローチ方法を5つご紹介します。
アプローチ方法(1)社内リソースの配置転換・育成による「内製化」
外部から新規採用が難しい場合には、自社の従業員のスキルを転換したり、部署間で異動してもらったりすることで、社内から即戦力となる人材を生み出すことが有効となります。
社内公募制度を導入し、個人のキャリア志向に応じた育成プログラムの設定
- クロストレーニングで複数の業務ができる人材育成に取り組む
- 短期集中の研修や専門資格の取得を支援する
などを取り入れることで、必要なスキルを素早く身につけてもらうことも可能です。
また、社内の人的リソースを活用することで採用コストを削減しながら、社員のモチベーション向上と組織の結束力強化も同時に実現できます。
アプローチ方法(2)外部の専門家や業務委託の活用
正社員を新規に採用することが難しい場合、自社が求めるスキルや専門知識を確保する手段として外部の専門家やアウトソーシングサービスの活用が効果的です。
コンサルタントやフリーランス、専門会社に業務の一部またはすべてを委託することで、短期間で高度な専門性を組織に取り入れることができます。また、契約期間や業務の範囲を柔軟に設定できるため、繫忙期に合わせ必要なリソースを確保でき、プロジェクト終了後の継続雇用のリスクを回避できる利点もあります。
外部の専門家の知見を取り入れることで社内にノウハウが蓄積でき、将来的に内製化を見据えた体制構築につなげることも可能でしょう。
アプローチ方法(3)AI・ツールによる業務自動化・効率化
デジタル技術を活用することで、既存業務の自動化・効率化を促進し「人手不足の解消」「生産性の向上」が期待できます。
RPAによる定型業務の自動化
- データ分析ツールを用いた意思決定の迅速化
- コミュニケーションツール(Slack、Microsoft Teams、など)を活用した情報共有
上記は一例ですが、このようなツールを導入することでノンコア業務を削減でき、限られたリソースで今まで以上の成果を生み出すことができるでしょう。より付加価値の高い業務に集中してもらうことが重要です。
AI・ツールの導入には一定のコストが発生しますが、中長期の目線で見たときに、人件費の削減や業務効率化が期待できます。導入の際には、費用対効果を鑑みながら選定しましょう。
アプローチ方法(4)副業人材の活用
アプローチ方法(4)副業人材の活用
副業人材をはじめ、正社員以外の柔軟な雇用形態により、優秀な人材を部分的に活用することができます。
週1-2日の勤務や特定のプロジェクトへの参画など、柔軟な雇用形態を設けることで、フルタイムでの採用が困難な専門人材との協働を実現できます。このような副業で勤務する人材は他社での経験も豊富で、新しい視点やスキルを組織にもたらす効果も期待できるでしょう。
また、リモートワークと組み合わせることで地理的な制約を超えた人材確保も可能になり、多様な専門性を効率的に活用できる環境を作ることができます。なお、副業人材を受け入れる際は、業務範囲の明確化、適切なコミュニケーション、などに注意が必要です。
アプローチ方法(5)タレントプールを構築して採用リードタイムを短縮
離職や休職による急な欠員が出た際に、即戦力となる人材をすぐに採用できるケースは稀でしょう。そこで有効なのが、将来の採用候補者との継続的な関係を築き、「タレントプール」として管理する手法です。採用にかかるリードタイムの短縮が期待でき、必要なタイミングで優秀な人材を採用することが可能です。
タレントプールを構築するためには、イベントやセミナーで接点を作ったり、SNSで情報発信するなど、転職を検討していない層(潜在層)との関係を維持することが重要です。また、過去の応募者や不採用通知を出した方との継続的なコミュニケーションを取ることも、即戦力となり得る人材のプールを拡大につながるでしょう。
候補者のエンゲージメントを高い水準で維持することができていれば、急に人材が必要になった際でも、自社に興味を持ってもらい応募~採用までの期間を大幅に短縮することが期待できます。
採用業務の改善ならパーソルビジネスプロセスデザインへ
即戦力人材の採用は多くの企業が抱える共通の悩みです。しかし、ここまで解説してきたように、その原因を正しく理解して適切な対策を打つことで、改善が可能でしょう。
まずは、求める人材要件を現実的に見直し、求人票を候補者目線に最適化することから取り組んでみてください。そして、採用プロセスのスピードアップ、企業ブランディングの強化を図ることが重要です。
加えて、面接での適切な評価方法の導入、内定後の丁寧かつ継続的なフォロー体制の構築を行うことで、即戦力となる人材の獲得だけでなく、入社後の定着まで実現できるでしょう。
限られたリソースで採用活動のすべてを改善するのが困難な場合は、パーソルビジネスプロセスデザインのRPOサービスをご活用ください。
専門チームが採用業務の一部またはすべてを代行することで、自社の魅力の醸成、候補者とのコミュニケーション強化など、コア業務にかけるリソースを捻出いただけます。即戦力人材を獲得するための戦略設計からご支援させていただくことも可能です。