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体調不良で業務パフォーマンスが低下した場合の、損失額はいくら？
プレゼンティーイズムによって業務パフォーマンスが低下した場合、どれだけ企業は損失を被ってしまうのでしょうか？
冒頭でご紹介した「コラボヘルスガイドライン」によると、健康リスクに基づいて従業員を「低リスク群」、「中リスク群」、「高リスク群」の3つに分類した場合、プレゼンティーイズムによる年間の損失額は以下のように推計されています。
- 低リスク群……約50万円/年
- 中リスク群・高リスク群……約70万円/年
補足すると、国内企業の70％は低リスク群、30％が中リスク群および高リスク群に該当するとのことです。つまり、一例として次のような計算が成り立ちます。
低リスク群……700（人）×50（万円）＝ 3億5,000万円の損失
中リスク群・高リスク群……300（人）×70（万円）＝ 2億1,000万円の損失
合計で約5億6,000万円の損失
この企業の例で言うと、仮に「中リスク群・高リスク群」のうち200名が「低リスク群」へと改善された場合、年間の損失額は約5億2,000万円となりますので、約4000万円のコスト削減ができるということになるわけです。
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プレゼンティーイズム・アブセンティーイズムの原因と対策は？
では、私たちは何が原因でプレゼンティーイズム・アブセンティーイズムの状態に陥ってしまうのでしょうか？
あるアメリカの調査によりますと、次の10個の健康問題がプレゼンティーイズムによるパフォーマンス低下につながっていると報告されています。
- （1）アレルギー
- （2）関節炎
- （3）喘息
- （4）首や腰の痛み
- （5）呼吸系の疾患
- （6）うつ
- （7）糖尿病
- （8）偏頭痛
- （9）循環器系疾患
- （10）胃腸の疾患
これらの健康問題が発生する要因としては、次のようなことが考えられます。
・運動不足
・生活習慣の乱れ
・社員の健康意識が低い
・医療機関への受診を後回しにする
従業員の健康意識を高めて生活習慣の改善を促していくことで、ある程度プレゼンティーイズムを改善することはできるはずです。
しかし、残業時間の増加による睡眠時間の低下や、希望とは異なる時間帯での勤務など、企業側のアクションによる従業員への悪影響も忘れてはなりません。
どこに要因があるかをしっかりと把握したうえで、従業員のプレゼンティーイズムに対する意識を高め、健康問題を解決するための教育をしていくことが必要になるのです。
特に、プレゼンティーイズムの主因の一つとなり得るメンタル不調やストレスに対しては、早期に相談できる匿名窓口の設置や、従業員向けのセルフケア研修の実施が有効な直接的対策となりえます。
プレゼンティーイズム対策に、日常的に使われる相談窓口を
プレゼンティーイズムやアブセンティーイズムは、企業の生産性低下や人材損失につながり得る重要な課題です。対策には、労働環境や業務体制の見直しに加え、従業員がストレスや不調の兆しを抱え込まず、早い段階で相談できる仕組みづくりが求められます。
パーソルビジネスプロセスデザインの法人向けカウンセリングサービス「KATAruru（カタルル）」は、従業員が仕事や職場に関する悩み、心身の不調、環境変化によるストレスなどを、匿名で相談できる窓口です。
相談回数に上限を設けず、電話・オンライン・アバター相談に対応。利用者が自分に合った方法を選べるため、「相談したいのに使いづらい」という心理的なハードルを抑え、日常的なセルフケアを支援します。相談には、産業・職場領域での支援経験を持つ心理師が対応します。
また、従業員による自主的な相談だけでなく、ストレスチェック後の高ストレス者へのカウンセリングや、特定の従業員への継続的な支援、セルフケア・ラインケア研修などにも対応可能です。利用状況は個人が特定されない形で月次報告され、専任担当者が導入後の運用を伴走します。
従業員が不調を抱え込む前に相談できる環境を整え、予防的なメンタルヘルス対策を進めたい企業様は、ぜひ「KATAruru」をご検討ください。
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