健康経営
- 方針
- 健康経営の推進に当たって
- サステナビリティに関する考え方
- パーソルコミュニケーションサービス健康経営宣言
- 推進体制
- 目標と実績
- 健康経営戦略マップ
- 健康経営の効果 プロセス指標
- 健康経営の効果 アウトカム指標
- 健康経営投資
- 主な取り組み
- 社外評価
- 健康経営の普及・社会貢献
方針
健康経営は、「ウェルビーイング（従業員の成長の実現とその力を最大限に発揮できる機会の提供）」と「安全衛生（安全で健康的な職場環境の提供）」の取り組みとして全社で推進していくものと位置けています。
社員と家族の健康の保持・増進、職場環境の整備に取り組むことで、生産性の向上、個人・組織の活性化、人材リテンション力の向上を図り、社員一人ひとりが心身ともに健康でいきいきとはたらくことができる職場環境づくりを目指すことが、パーソルグループの「はらたいて、笑おう。」の実現につながるものと考えています。
健康経営の推進に当たって
取締役副社長
健康経営推進最高責任者(CHO)
金井 美紀和
サステナビリティに関する考え方
パーソルコミュニケーションサービスの健康経営への取り組みは、SDGsの中の目標３「すべての人に健康と福祉を」、および目標５「ジェンダー平等を実現しよう」目標８「働きがいも成長も」、目標17「パートナーシップで目標を達成しよう」に関連した取り組みとして、社会に貢献していきます。
パーソルコミュニケーションサービス健康経営宣言
パーソルコミュニケーションサービスは、「企業と顧客を人とICTのチカラでつなぐ」というコーポレートメッセージを掲げ、社員一人ひとりが健康で、明るく、いきいきと、自身の能力を発揮することこそが会社の強みとなり、お客様と社会への貢献の基盤になると考えています。
当社は社員の「健康」を重要な経営課題の1つとして位置づけ、「パーソルコミュニケーションサービス健康宣言」を制定いたします。
当社の社員はもちろん、社員を支えるご家族、そしてともにはたらかれる関係者皆さまが、心身ともに健康でいきいきとはたらくことができる、そんな職場づくりを通じて、一人ひとりが生きがいをもち、個人としても組織としても成長していくことのできる、笑顔あふれる企業を目指し、次の３つに取り組んでまいります。
取り組み方針
-
健康意識の向上
全社員を対象に社員一人ひとりが健康意識を醸成・向上できるよう、会社は情報、教育機会の提供を行い、快適な就労環境を実現します。 -
健康行動、治療行動への支援
健康度を高める取り組みを行う、不調を感じた際に速やかに受診するなど、社員の自主・自律的な健康行動、治療行動を奨励し、支援します。 -
治療・障害と就労の両立支援
慢性疾患や障害を抱えながらはたらく社員、怪我や病気治療の過程で一定期間配慮を要する社員に対し、個別事情を加味しながら合理的配慮を行います。
推進体制
代表取締役社長をCHO (Chief Health Officer：健康経営推進最高責任者) とし、人事部門、総務部門、経営企画部門、健康推進部門が一体となり健康経営を推進しています。
健康経営委員会
CHOはじめ経営層、各事業部門から選出された推進メンバーや事業所代表者、事務局による健康経営委員会を定期開催しています。
各施策の実施内容の協議、進捗状況や結果の共有、現場での取り組みや課題などのディスカッションを通し、職場を通して社員一人ひとりへの健康経営活動の浸透を図っています。
健康経営委員会の開催
| 実施内容 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| 実施回数 | 7回 | 2回 | 3回 | 3回 |
| 参加率 | 93.78% | 94.29% | 87.62% | 95.24% |
目標と実績
| 最終的な目標指標 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | |
|---|---|---|---|---|
| 生産性向上 | アブセンティーズム | 3.26% | 3.33% | 3.81% |
| プレゼンティーズム | 72.65% | 72.45% | 73.12% | |
| 1人あたりの売上高 | - | - | - | |
| 個人・組織の活性化 | ワーク・エンゲイジメント | 2.48 | 2.47 | 2.48 |
| 人材リテンション強化 | 離職率 | 7.55% | 6.27% | 5.90% |
| (参考指標) | 1人当たりの医療費 | 193,645円 | 217,353円 | - |
アブセンティーズム：疾病・外傷による暦30日以上の休業者数の割合
対象者 [2022年度] 123/3,778 (人)、 [2023年度]122/3,681 (人)、[2024年度]134/3,510 (人)
プレゼンティーズム：質問票よりパフォーマンス度(最大100)の平均値を算出
ワーク・エンゲイジメント：新職業性ストレス簡易調査票の熱意・活力・没頭に該当する項目より算出
回答数(*上記2項目) [2022年度] 3,156、[2023年度] 3,062、[2024年度] 2,995 *回答率はプロセス指標に掲載
*上記2項目とは、プレゼンティーズム、ワーク・エンゲイジメント
健康経営戦略マップ
健康経営の効果 プロセス指標
| 重点施策 | 指標 | 2022年度 実績 |
2023年度 実績 |
2024年度 実績 |
2025年度 目標 |
2030年度 目標 |
|
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 生活習慣病予防対策 | 定期健康診断受診率 ※ | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | |
| 二次健診受診率 | 82.6% | 89.1% | 87.3% | 90.0% | 95.0% | ||
| メンタル不調の予防対策 | ストレスチェック受検率 | 87.0% | 85.4% | 86.7% | 90.0% | 90%以上を維持 | |
| メンタルヘルス研修参加率 | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | ||
| 受動喫煙対策施策 | 禁煙プログラム啓発実施率 （レターほか） |
100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | 100.0% | |
| ヘルスリテラシー・ 健康意識向上 |
健康セミナー、 イベント開催・情報提供数 |
165回 | 150回 | 145回 | ー | ー | |
| 婦人会健診受診率 | 31.3% | 32.9% | 35.0% | 35.0% | 40.0% | ||
| 働き方の見直し | テレワーク実施率 | 22.6% | 22.8% | 23.8% | － | － |
注1）太字の項目は、最重点対策項目
注2）※は、横浜健康経営認証の「県効果大と判断する目安」の参考値がある項目
注3）テレワーク実施率：週3日以上テレワーク勤務者の割合
健康経営の効果 アウトカム指標
| 指標 | 2022年度 実績 |
2023年度 実績 |
2024年度 実績 |
2025年度 目標 |
2030年度 目標 |
||
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 健康診断結果 | 肥満（BMI25以上）の社員 ※ | 32.2% | 31.8% | 32.6% | 29.0% | 29.0% | |
| 血圧が有所見の社員 ※ | 11.1% | 11.1% | 11.5% | 7.0% | 10.0% | ||
| 血糖が有所見の社員 ※ | 7.4% | 7.9% | 7.9% | 6.5% | 7.0% | ||
| 脂質が有所見の社員 ※ | 32.9% | 34.1% | 34.7% | 32.0% | 30.0% | ||
| 睡眠で十分な休養がとれていない社員 ※ | 36.1% | 38.4% | 37.5% | 34.5% | 25.0% | ||
| 運動習慣のない社員 ※ | 81.8% | 81.8% | 80.0% | 70.0% | 70.0% | ||
| 朝食の欠食率 ※ | 31.5% | 33.1% | 28.4% | 27.0% | 25.0% | ||
| 健診で要指導、要受診の判定を受けた社員 | 9.3% | 8.0% | 7.4% | 7.9% | 7.5% | ||
| 健診で要指導、要医療だが指導や診察を受けていない社員 | 19.7% | 10.5% | 13.2% | 10.0% | 5.0% | ||
| メタボ該当率 | 12.5% | 12.7% | 14.0% | ー | ー | ||
| 高リスク者率 (注1) | 2.0% | 2.2% | 1.6% | ー | ー | ||
| ストレスチェック結果 | 仕事や生活の満足度 | 17.3% | 17.7% | 18.3% | ー | ー | |
| 高ストレス者率 | 16.7% | 17.2% | 15.9% | ー | ー | ||
| 生活習慣・健康行動の状況 | 喫煙率 | 17.5% | 18.4% | 18.2% | 15.0% | 12.0% | |
| 肩こり・腰痛ありの社員 | 63.7% | 65.2% | 62.0% | 56.0% | 56.0% | ||
| 行動変容ステージ（健康行動実施率) | 39.1% | 40.6% | 42.4% | ー | ー | ||
| 労働時間等の状況 | 平均所定外労働時間 | 10.6時間 | 9.6時間 | 10.0時間 | ー | ー | |
| 年次有給休暇取得率 | 87.4% | 88.7% | 80.0% | ー | ー | ||
健康経営の実現を目指し、厚生労働省が発表する「定期健康診断結果調査報告」や「国民健康・栄養調査」、さらに「健康日本21（第3次）」のデータを基に当社産業医と協議のうえ数値目標を設定しています。
注1） 健康診断データで、高血圧、糖尿病、慢性腎臓病（CKD: Chronic Kidney Disease）の高リスク者と判定された者の割合
健康経営投資
健康経営戦略に基づき、従業員の健康保持・増進を目的として投下された取組みの費用は、78.7百万円となっています。
費用には、健康診断の費用等外部に支出する費用だけでなく、各種健康施策等の実施組織である健康支援推進センターのスタッフ人件費、間接経費を含んでいます。
主な取り組み
生活習慣病予防
法定の健康診断項目に追加し、がんを含む生活習慣病に対応した健康診断を実施しています。加えて有所見者に対しては、産業医・産業保健スタッフが健康指導や受診勧奨を行うことで、生活習慣の改善・精密検査や医療機関受診の徹底を図っています。要治療と判定された人の受診勧奨後の治療状況は、重症化予防事業として健康保険組合が健診後3か月間のレセプトでチェックし、未受診者には改めて受診勧奨を行い、適切な治療へと繋げています。
また、各種健康管理研修における予防教育の実施やセミナー教育のほか、安全衛生委員会活動を通じた施策展開、社内ホームページ、SNS、デジタル表示等のさまざまなツールを活用した情報発信を行い啓発を行っています。
● ちょい痩せチャレンジイベント
BMI25以上の社員全員に「ちょい痩せチャンレンジ」の招待状を配布。希望者に対して１回/週 ２ヶ月間、ウェイトコントロールに有益な情報を発信しちょい痩せにチャレンジしてもらいました。「意識付けによい企画だった」「今後もチャレンジを継続したい」といった意識・行動変容がみられました。
心の健康保持・増進
各事業所に健康保健スタッフを配置し、気軽に相談できる環境を整備、健康相談のほか職場や人事部門などと連携し、メンタルヘルス不調の予防や就業支援を行うととともに、復職支援の充実化による再発防止をはかっています。
情報提供や各種メンタルヘルス教育、特に幹部社員やリーダー層向けに健康管理研修を定期的に実施し、社員および職場を支援し、メンタルヘルス向上につなげると共にストレス要因低減、職場活性化を支援しています。また、安全衛生委員会活動によりコミュニケーション活性化の取り組みを継続的に行い、主体的に働きやすい職場づくりを行っています。さらに、ストレスチェックでは、診断による社員のセルフケアを支援するとともに、集団分析結果を経営層・幹部社員にフィードバックすることで、職場環境の改善につなげています。
座りっぱなし（肩こり、腰痛予防）対策
長時間の座位姿勢による業務に従事する職種が多数を占めているため、肩こり、腰痛に悩む社員が多く、座りっぱなし対策が重点施策のひとつとなっています。社内独自のリフレッシュ体操、座り姿勢等の動画配信やポスター掲示、職場ごとにストレッチ体操を取り入れるなど、肩こり、腰痛の予防や改善のための効果的な活動を行っています。また、各種健康管理研修では作業姿勢や座り方、ストレッチなどの体験型教育を取り入れています。
「骨盤を立てる座り方」の啓発
2022年度には全拠点にアーユルチェア・姿勢ケアシートを購入し、体験をとおした「骨盤を立てる座り方」の啓発を取り入れています。具体的には健康診断時に「アーユルチェア体験会」として骨盤を立てる座り方を体感するコーナーや健康支援スタッフによる正しい座り方の啓発、診察の待ち時間を利用しての啓発動画の視聴コーナーなどのアプローチを行いました。
受動喫煙対策
受動喫煙による健康被害から社員を守り、喫煙者の健康リスク低減を図るため、かねてより就業時間内禁煙デーをスタートさせ、2021年10月からは就業時間内全面禁煙を実施しています。また、産業保健スタッフによる喫煙の健康影響などの情報提供や個別の禁煙支援に取り組んでいます。併せて、禁煙希望者への禁煙サポートやイベントを活用し、喫煙者と非喫煙者がチームとなって禁煙に取り組むことで、禁煙への意識向上、喫煙対策への風土の醸成につなげています。感染症予防対策
社会基盤を支える事業を行っている弊社では、発声が必要な業務特性ならびにクライアント企業の運用により在宅勤務が困難な職場が多いため、関係部署（人事・総務・職場）が連携をはかり、感染動向をふまえタイミングよい対策を講じています。その対策として、社内での季節性インフルエンザ予防接種の実施、その他の感染症についても予防接種を受ける際の就業時間認定や特別休暇付与などの制度的配慮を行っています。また、産業保健スタッフが対策への適切な助言やタイムリーにわかりやすく、繰り返し、啓発や社員教育を行っています。それにより、感染者は散見されているものの、職場内感染は起きておらず、事業運営は円滑に継続しています。
女性の健康保持・増進支援
女性特有の健康課題に対して、女性の健康に関する知識向上や女性を取り巻く健康課題に対する理解・関心の醸成を図るため、情報提供や婦人科健診の費用補助制度を利用した受診啓発、女性の健康セミナーを実施するなど、女性がいきいきとはたらくことができる職場づくりを推進しています。
●骨密度測定会
集団健康診断の待ち時間や各拠点にて日程を設定し、骨密度測定の体験イベントを実施しています。
測定結果のお渡しと骨粗しょう症や生活改善方法について保健師によるフィードバック・情報提供を行いました。
ポスターの掲示、メール案内、安全委衛生委員会での周知、当日のチラシ配布などより多くの方に参加いただきましたが、アンケート結果から満足度（95％）の非常に高いイベントとなりました。
2024年度～2025年度 各拠点にて実施
歯と口の健康
歯と口の健康は全身の健康にも大きく影響することから、健康維持・増進において大切な分野です。当社では、歯と口の健康度の底上げを図るため、歯科検診の費用補助制度の活用、予防歯科セミナー等の施策を行っています。
●体験型イベント
食べる・飲み込む際に大事な「口に関連する筋力」について、咬む力や唇の力の測定、洗口液の実演・指導など体験を通して意識づけを図る体験型イベントを実施しています。
歯科医による相談窓口や歯科衛生士による実演や指導も行い、日頃の悩みを相談したり、洗口液や歯ブラシ、ブラッシングのポイントなどについて理解を深めました。
ヘルスリテラシー・健康意識向上施策
保健指導や幹部社員研修・全社セミナーなどの各種健康教育、運動・食事・喫煙に関する各種イベント、社内イントラネットを通じた情報提供などを通して社員のヘルスリテラシー・健康意識の向上、健康行動の定着を図っています。
健康イベント
- 全社ウォーキングイベント
春と秋の年2回、スマートフォンアプリなどを活用して1カ月間の平均歩数をチーム・個人で競うウォーキングイベントに参加しています。 一般社員のみでなく役員も参加し、グループどうしで歩数を競いあうなどの遊び要素を盛り込みむことで年々参加者が増加し、日常生活の中に運動習慣を定着させることで健康意識向上を図っています。 平均歩数上位チーム、ウォーキングをする中での季節の移ろいや気づきなどを写真におさめて紹介してくれた個人にインセンティブが進呈されます。 - 禁煙推進イベント
喫煙者１名に対し非喫煙者２∼５名がサポーターとなり、チームで３カ月間の禁煙にチャレンジするイベントへ参加をしています。禁煙を推進するとともに、喫煙者も非喫煙者も喫煙・健康について考える機会を提供しています。禁煙を達成したチームには、達成インセンティブが進呈されます。 - オンラインフィットネス
ニューノーマルにおいて在宅勤務が増加している中で、社員の健康を推進するためスポーツクラブのオンラインサービスを提供しています。 - 「7つの健康行動」の決定
業務特性から発生する体調不良防止や積極的自己管理、健康意識向上を目的として、スタッフ自身がチャレンジしたいと思う健康行動への投票企画を実施しました。 当社の健康課題である重点７項目に対する改善も含んだ健康行動が決定し、スタッフの決意が実践に繋がるようシンボルアイコンを作成。 さらに、社員全体のヘルスリテラシー、健康水準の向上を目的に、この7つの健康行動に取り組む企画で行動変容推進を行っています。 「最も実践されている行動」「これからチャレンジしたい行動」のデータをとり、2025年9月1日より1カ月間の実践期間を決めて取り組みました。
- ラジオ体操イベント
夏の体調不良を防いで元気にイキイキと過ごすための取組みとして、社員とそのご家族も一緒にラジオ体操イベントを開催しています。 ラジオ体操が誰でも気軽にできる運動であることと、ラジオ体操カードを用いて「実施後にスタンプを押してもらう」という昔懐かしい手法も取り入れたことで、参加者は期間中楽しく取り組むことができました。 また、毎朝朝礼時に全員で実施する部署もあり、コミュニケーション活性化にもつながっています。 参加者からは、「体の調子が良い」「よく眠れているように感じる」等の意見もあがっており、参加人数が予定を大幅に上回る取り組みとなっています。
- 食生活改善イベント
- 1.ベジチェック
健康診断時に推定野菜摂取量の測定会イベントを実施しています。 測定結果や今後の摂取アドバイスなど保健師から一人ひとりにフィードバックを行い、健康意識の向上や食習慣改善の行動変容へつなげています。 また、健康レシピコンテストや健康づくりのための食習慣クイズなど、食生活改善に関する様々なイベントも実施しています。
- 2.レコーディングdeダイエット
食生活を見直すきっかけ作りとして、２週間食べたものを記録するイベントを実施しました。 気楽に参加してもらうことを目的に記録方法は自由、提出は不要とし、多くの方に参加してもらえ社員が食生活に関心を持っていることが伺えました。 イベント前後で行ったアンケート結果では、「意識に変化があった」と回答した方が80%、行動や身体の変化までは至らなかったものの、より良い食生活にするための「気づき」を多くの方が得られたと言えました。また、食事をしっかり摂ることにより、気持ちや体調の落ち着きが向上すると感じたというご意見もあり、社員の食生活向上に役立つイベントとなりました。
- 1.ベジチェック
- 体幹強化イベント
運動習慣の定着を目的として、片足立ちによる体幹強化トレーニングを実施しました。
トレーニングの集大成として、部門対抗の「体幹鍛えて★フラミンゴ大会」と「仮装大会」を開催しました。
参加者の声としては「楽しい企画のある素敵な会社で働けて良かった」「遠隔地勤務者からも一体感があり、来年度も継続して欲しい」といった意見が寄せられ、社員のエンゲージメントや帰属意識の向上にもつながっていることが示されました。
継続希望者も多く、2022年から毎年実施しており、社内に定着したイベントとなっています。
社外評価
パーソルコミュニケーションサービスは社員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業として、以下の認定を受けています。
これらは、従来から社員と家族の健康の保持・増進施策として、全国の各事業所に産業保健スタッフを配置し、生活習慣病対策の保健指導、メンタルヘルス対策やメンタルヘルス対策や受動喫煙対策など、様々な施策に継続的に取り組んできた結果が評価されたものです。
健康経営優良法人2025（大規模法人部門) 認定
横浜健康経営認証 クラスAAA（横浜市)
参考：横浜健康経営認証について
スポーツエールカンパニー2025認定
健康経営の普及・社会貢献
社外発表（学会発表）等
2024年7月 「愛媛労働局長表彰」奨励賞を受賞
愛媛県内の事業場のうち安全衛生成績が極めて高い水準に達し他の模範と認められる優良事業場や、長年にわたり労働安全衛生に尽くし、安全衛生水準の向上発展に多大な貢献をした功労者などを対象に表彰される「愛媛労働局長表彰」において、令和6年度の奨励賞(健康保持増進対策)に選定されました。
2023年9月 愛媛県松山市主催「松山市健康づくり応援パートナー」最優秀賞を受賞
市と企業がともに健康寿命の延伸を目指す活動として、従業員やその家族の健康づくりに積極的に取り組む企業を紹介することを目的とした愛媛県松山市主催の「松山市健康づくり応援パートナー」の令和 4
年度活動について最優秀賞を受賞しました。
本賞は従業員の健康維持や意識向上に関する当社の様々な活動がユニークかつ、優れたものであると評価されたものです。
2023年6月 厚生労働科学研修成果データベース「職域での歯科口腔保険を推進するための調査研究」に紹介
厚生労働省における厚生労働科学研修の振興促進、技術水準の向上を図ることを目的に厚生労働科学研究費補助金等で実施した研究成果「職域での歯科口腔保険を推進するための調査研究」に紹介されました。
自社が以前より身体・精神面のケア、社員の健康増進と同様に重要と考えていた歯科口腔保健について事業内資源のみでなく、事業外資源（産業歯科保健に熱心な歯科医師との帯同）を活用、連携を図り社員アプローチを進めた取組みに一定の成果があったと評価されたものです。
2020年11月 一般社団法人CRM協議会主催「2020 CRM新型コロナウイルス対応モデル事例 」を受賞
新型コロナウイルス（COVID-19）対策における各企業・団体の事例を紹介することを目的とした一般社団法人CRM協議会 主催の「2020 CRM新型コロナウイルス対応モデル事例
」を受賞しました。
本受賞は新型コロナウイルス感染症が拡大する最中、当社が、社員の安全確保を最優先とし、お客様企業への影響を最小限に留めるために取り組んだ全社横断的な対策が評価されたものです。
